サービス紹介
サービス紹介
暮らしのために家がある・・・だから、家づくりのカタチは人それぞれです。暮らし方、仕事、子育て、家族、資産状況・・・様々な要素から「戸建てかマンションか」「都心か郊外か」「単世帯か二世帯か」「新築か改修か」「今なのか将来なのか」といった方向性が見えてきます。新井アトリエ一級建築士事務所では様々な事例や経験に基づき「住まい手にとって何がベストか」という視点でアドバイスさせていただきます。
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★初めての方はまず新井アトリエTOPページをご覧下さい。
新築の場合、土地探しと住宅設計をトータルで考え、適切に予算配分することが大切です。新井アトリエ一級建築士事務所では土地探し段階からのご相談も積極的にお受けしております。家づくりへのご要望を丹念にヒアリングさせていただいた上で予算計画書を作成し、アドバイスさせていただきます。
新井アトリエ一級建築士事務所では「入念なヒアリング」と「詳細図面の作成」を重視して取り組んでいます。(「設計施工」で請け負うハウスメーカーや工務店に対し、「設計」のみを主業務としてそこに多くの時間と労力を注ぐ設計事務所の強みはここにあるからです)
ヒアリングでは今のお住まいをご訪問させていただき、気に入っているところ、困っているところなど入念にお聞きします。「どこに何を飾りたい、収納したい」といった持ち物についてもなるべく詳しく把握させていただきます。それは「今の暮らし」と「実現したい暮らし」の橋渡しをご提案するために欠かせないプロセスだからです。
基本プランのご提案を経て、設計打合せでは「実現したい暮らし」のためのディテールを詰めていきます。特に造作家具については細部の形状・寸法までお打合せでご相談させていただく部分もあります。そうしたお打合せの成果を現場で大工さん・職人さんに実現してもらうために大切なのが、伝達手段としての詳細図面です。新井アトリエ一級建築士事務所では、時間をかけてしっかりと詳細図面を作成することで、現場でのスムーズな施工と美しい仕上がりに貢献します。
詳細設計の段階では設備・建具・造作家具など検討すべき内容は多岐に渡りますが、これら全てを住まい手が自分で考えることは技術的にも時間的にも難しいため、設計者が検討してまとめた内容の概要を住まい手に確認していただくという流れになります。住まい手にとって、設計者は「安心して任せられるパートナー」であってほしいものです。設計者の設計方針やデザインテイストのみならず、人柄・生活観・価値観・考え方・感性や興味・趣味などで住まい手と共通する部分や理解できる部分が多ければ、それだけ「安心して任せられる」ことにつながります。
新井アトリエ一級建築士事務所では、初回面談はまず当方の自宅兼事務所(荏田町の家)で行い、住宅や生活について様々な面で「見て」「感じて」「理解して」いただけるようにしています。また、日常の設計活動や暮らしぶりもなるべく多くブログでご紹介するようにしています。納得がいくまで何度もお会いし「安心して任せられる」と感じていただいた時点で、設計をお引き受けするようにしています。
・新築-木造: 12万円/坪(※1)
+確認申請図書作成料30万円
・新築-鉄筋コンクリート造・鉄骨造:
15万円/坪(※2)
+確認申請図書作成料50万円
・改修(リノベーション): 9万円/坪
(上記の金額に対し消費税がかかります)
(※1)小規模住宅の場合、最低金額270万円
(※2)小規模住宅の場合、最低金額330万円
【例】延床面積30坪の木造住宅新築の場合
30坪×12万円/坪+確認申請図書作成料30万円
=390万円(+消費税)
◆上記に含まれるもの
・構造設計費
◆上記に含まれないもの
・敷地調査費(測量・地盤調査等)
・確認申請・検査手数料
・その他申請・検査費、並びに申請図書作成料
(長期優良住宅・住宅性能評価ほか)
・遠隔地の場合の交通費
・その他標準外業務の費用
下記の5回に分けてご請求致します。(新築の場合)
契約時=全体金額の20%
基本設計終了時=全体金額の20%
見積図完成時=全体金額の25%
実施設計終了時(着工時)=全体金額の20%
竣工時=全体金額の15%
工事費は時期・場所・規模・仕様により異なり、最終的には工務店の見積によりますが、新井アトリエでの標準的な木造住宅の場合、おおむね下記を目安にお考え下さい。(坪単価は容積対象床面積ベース)
建物本体(各種設備・造作家具含む):
120~130万円/坪
(改修の場合、既存建物の内容や劣化状況によりますが、およそ新築の70~80%の工事費となるケースが多いです。)
外構・植栽:150~300万円
(上記の金額に対し消費税がかかります)
上下水道加入金および引込工事費、地盤改良あるいは杭工事費用、地鎮祭・上棟式費用、置き家具・カーテン・ブラインド、引越・仮住まい費用、印紙税、登録免許税、登記費用、不動産取得税、消費税、融資手数料、ローン保証金、火災保険料など